ルンルンで中古車情報を収集

乗用車の生産動向を会社別にみれば、前回までの件の特徴は、いっそうはっきりします。

先発メーカーが高い利潤を求めて大型車へむかうというアメリカの自動車工業の要約の日本版がみられるからです。

中古車情報によりますと、乗用車の生産は、トヨタ、日産の二社で半ば以上(７～８割)をしめ、乗用車工業もトラックの生産と同じくトヨタ、日産を先頭にいすず、三菱などのトラック・メーカー、さらに航空機転換メーカー、１１・３輪車メーカーなどが追いかけながら発展したそうです。

大型車中心のアメリカを例外とし、中古車情報によりますと、西ドイツの気筒容積１０００㏄～２０００㏄の小型車中心(４３年２０３万３５８５台、全乗用車生産台数の８８・６%)に対し、わたしたちの国の乗用車工業は、同気筒容積の小型車(４３年５６・２%)とともに超小型車というべき気筒容積１０００㏄以下の軽乗用車を大いに生産して高度成長したのです。

このかぎりでは生産台数で世界三位に達したもののフランス(４３年、気筒容積１０００㏄以下４２・７%)、イタリア(同５８・７%、うち５００㏄以下２４・７%)の乗用車工業に接近したというべきでしょう。

車種別にみると、気筒容積２０００㏄の普通車は３８年の３０２７台、全乗用車の０・８%から４３年２万３７０７台、生産乗用車の１・２%へ伸長したにすぎず、気筒容積３６１㏄から２０００㏄までの小型車が３６年の１万５９３０台、全乗用車の７８・５%から４３年１５万４５９台、全乗用車の７５・４%へと爆発的に成長しました。

同時に気筒容積３６０㏄以下の軽四輪車も３６年の５万３５７８台、全乗用車の２１・５%から４３年８万１７５６台、全乗用車の２３・４%へと伸長しました。

さて、本日も中古車の検索で色々勉強しようと思います。

わたしたちの国の乗用車工業は、設備の拡充、専用工場の建設によって爆発的に発展しました。

中古車情報と乗用車の生産台数をみれば、第V13のごとく３６年の２４万９５０８台から４３年には２０５万５８２１台へ８・２倍増加し、アメリカ(７４１万台)、西ドイツ(２２９万台)についで一挙に世界第３位に達しました。

それだけではなくトラック、バスを含めた全四輪車の３０.７%から５０・３%に達し、トラック生産国から乗用車生産国へと７年間で大転換しました。

プリンスも、３９年ワシントン銀行から３４０万３７９９ドル、ナショナル銀行から１００万ドル、デトロイト・ナショナル銀行から２０万ドルを、日野も４０年ロンドン・アソド・アソー・アメリカ銀行から５億６８０万円を借入れたのです。

中古車情報によると、四輪メーカーだけではなく東洋工業も、４０年ウェルズ・ファーゴ銀行から６６０万ドル、ジラード信託銀行から１２０万ドル、マニファクチャーズ・ハノバー信託会社から７２万ドル、ザ・コスモポリタン・ナショナル・シカゴ銀行から４８万ドルなどを借入れました。

本田も、３７年８月にアメリカ預託証券(ADR)２０億６８６９万円を資本準備金にくりいれたほか、３９年にはユナイテッド・カリフォルニア銀行から１０８万ドルを、鈴木ですらも、ミッテランド・アンド・インターナショナル銀行から２億８８８８万円を借入れたのです。

乗用車工業の巨大化にあたって、規模は縮小されたもののアメリカの経験と資金とが利用されつづけたことはいうまでもありません。

中古車情報によると、自動車関係の借款は、３６年度、２件、１２５０万ドルか３９年度(４～１２月のみ)には１９件、４２９０万ドルへと小口化しながら増大したそうです。

日産は、３９年ファースト・ナショナルシチー銀行から５００万ドル、チェスマンハッタン銀行から同じく５００万ドルを、４１年デトロイト・ナショナル銀行から４００万ドル、４２年にはトロント・ドミオソ銀行から１００万ドルを借入れ、いす黛圃も、３９年メドウブルック・ナショナル銀行から１２０万ドル、４０年にはコソチネンタル・イリノイズ・ナショナル銀行およびシカゴ信託会社から２４０万ドルを借入れました。

４３年８月現在働の投下資本は、鈴鹿製作所でほぼ１０７億円、うち土地、建物３７億円、機械装置、工具、備品５８億円、その他有形固定資産１０億円、狭山製作所でほぼ２１７億円、うち土地、建物５０億円、機械装置、工具備品５９億円、その他有形固定資産１３億円に達し、西製作所で合計４８７億円の半ば近くをしめた。

鈴木も、本社工場を拡充するとともに、磐田工場を建設し、四輪車メーカーに脱皮した。

中古車の情報によると、４３年９月現在働では二輪車の生産は２４・４%に下落し四輪車のそれは７５・６%に上昇しました。

その投下資本は、本社工場４３億円、盤田工場２９億円に達し、従業員もそれぞれ３８０５人、１７３３人へと増加し、乗用車とともに軽四輪トラックも生産した。

４３年１０月まで池田第一工揚への投資額は４７億円、うち土地２億円、建物１７億円、機械装置２４億円、その他の設備４億円に達し、従業員は３２３２人に増加した。

また池田第二工場への投資額は、３億円、うち土地４億円、建物２１億円、機械装置１２億円、その他設備２７億円へ達し、従業員も３２３１人に増加した。

中古車情報をみると、二輪車のトップメーカー本田技研も、鈴鹿製作所(二輪車併用)、狭山製作所を建設し、四輪乗用車メーカーへ転換し四輪車の生産比率は５０・６%(二輪車３９・７%、農機具２・０%、その他７・７%)に達したそうです。

中古車情報によれば、ダイハツも３８年から乗用車に進出し、同年５月コンパーノ、同年１０月ベルリーナを発表した。

ダイハツでも四輪乗用車への進出を前提とし、３９年８月トラック組立ての専用工場として池田第二(西)工場を建設しはじめ、翌４０年２月全面操業に入った。

同工場が四輪トラックのほか四輪乗用車の架装、組立てもできるよう設計されたことはいうまでもない。

この池田第二(西)工場の建設でこれまで三輪車、軽四輪車の組立て工場であった第一(東)工場で乗用車、商用車が組立てられることになりました。

三輪車メーカー、東洋工業も総合自動車生産体制の確立を急ぎ、本社および本社工場の拡充をはかるかたわら４１年から４３年㈲にかけて宇品地区に世界的水準の乗用車専用工場を建設しはじめました。

注目すべきは中古車情報にもありましたが、ロータリーエンジンの組立て工場の建設でしょう。

東洋工業は、４６年３月まで総額５６億円を投じロータリーエンジン月産能力１万台の組立て工場の建設を計画し、その第一期計画(約３３億円、月産５０００台)として、機械、熔射、ダイカスト、鋳造、鍛造、熱処理、メッキ工場などを新設、整備、増設したのです。